言語道断  国難克服 通販情報

言語道断  国難克服についてのインフォメーション

【内容情報】(出版社より) 国民を欺き、惑わし、国難克服への道を阻む俗論を斬る! 
「国難」として大きく立ちはだかった、新型コロナウイルスの猛威。
だが2020年、我が国が抱える問題は他にも山積みだ。
五輪延期問題、大統領選を控える米国、平気で?を流して巧みに世界を欺く中国・韓国への対処、憲法改正も待ったなし。
数々の試練を克服するには無責任な論評・言説など言語道断。
日本が進むべき正道を示す。

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著者の歴史認識

ウキペディア引用・抜粋
歴史事実委員会の委員の一人として『ワシントン・ポスト』2007年6月14日号に、米下院121号決議の全面撤回を求め慰安婦動員に日本政府や旧日本軍の組織的・計画的強制連行はなかったと主張する意見広告「THE FACTS」を出した。
決議は後に採択された。 平成19年(2007年)には南京事件を歴史的事実に基づく政治的創作として描く映画『南京の真実』の賛同者に名を連ねた。 沖縄戦における集団自決に関する大江健三郎・岩波書店沖縄戦裁判の大阪高等裁判所の判決(2008年10月31日)に対し、判決文の「大江氏の記述は真実性の証明があるとはいえない」「資料で両隊長の直接的な自決命令は真実性が揺らいだ」としつつ、「各記述や前提の事実が真実でないと明白になったとまではいえない」と訴えを退けたことについて、「深刻な論理矛盾」「世の中に通用しない曲がった理屈」「真実を知る努力を十分にしていない」と批判した。
新しい歴史教科書をつくる会の市販本『日本人の歴史教科書』(2009年5月発売)に寄稿。
また平成20年(2008年)3月29日の「つくる会『沖縄問題』緊急シンポジウム」に講演者、パネリストとして出席した。
張作霖爆殺の黒幕がソ連だったという説を支持している。
世界 2008年1月23日、土井香苗(左)との人権に関する対談にて(伊藤穰一撮影) 平成19年(2007年)長崎市長射殺事件で殺害された伊藤一長長崎市長の反米・反核平和志向に対して「長崎市長として核兵器を投下した米国を批判するのも十分にわかる。」と理解を示した。
中国共産党に対しては、その体制、少数民族への弾圧、環境問題やコピー製品氾濫などの視点から厳しい姿勢をとっている。
著書『異形の大国 中国』の冒頭では「隣に中国という国が存在することは、天が日本に与え給うた永遠の艱難である」とした。
また北康利との対談で「中国は日本と仲良くする気はありませんから、仲良くする気がない国と仲良くしようというのは卑屈」と発言。

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